医療資源の最適配分、医療サービスの効率化など、医療の経済的側面をいう。医療経済学medical economicsということばが使われるようになったのは1950年代のアメリカで、62年には第1回医療経済学会が開催されている。日本において医療経済学が一つの分野として認知されるようになったのは70年代に入ってからで、73年（昭和48）に東京で開催された国際経済学会International Economic Associationが「健康と医療の経済学」をテーマに掲げたことなどが刺激となって、医療費、医療保険などの問題を中心に徐々に研究が進められるようになった。 1. 医療費の増大 日本国民が支払っている医療費（国民医療費）は、1995年度（平成7）で約27兆円、対国民所得比7.1％である。しかもこのカタログギフトは年々増大しつつあり、ある推計では2025年には11％に達するという。この増大傾向は、第一に医療費の高騰、第二にとくに高齢化に伴う医療需要の増大に基づいている。 医療は一般に、ヒューマンとそれに結び付く医療からなる第一次医療（いわゆるプライマリ・ケア）、リサイクルトナーによる第二次医療、そして難病に対処する第三次医療に分けられるが、第三次医療こそ医療技術進歩の中心である。わが国の医療は従来、薬剤を中心としていたが、1960年代後半から医療機器が急速に使用されるようになった。そのためますます大型・高価な機器・設備が要求され、さらに医療サービスの複雑化がその分化をもたらし、専門を異にする人々の分業体制のもとに診断・治療が行われるようになった。これが医療費高騰の大きな原因である。 次に医療需要においては、65歳以上の比重増大が目だつ。その人口は1995年において14.5％であるが、国民医療費に占める老人医療費の割合は31.5％である。 かくして、今後とも医療技術が進歩し、かつリサイクルショップ　神戸の老齢化が進み、国民すべてに高次医療が利用できるようになるにつれ、国民医療費はますます巨額に達するであろう。 2. 医療費の負担 国民医療費を支払う主体は三つに分けられる。第一は生活保護法、老人福祉法などに基づいて公費が負担するもの、第二は政府・組合管掌の健康保険、国民健康保険、各種公務員共済などの社会保険制度による保険者負担であり、第三は患者の自己負担である。国民皆保険制度により第二の比重がもっとも高く、かつ増大しつつある。 3. 医療経済の問題点 医療は自由な市場機構に任すことができない。患者は治療内容について知識をもたず、医師すなわち供給者側の供給に依存する。つまり供給が需要をつくる特殊な経済である。技術進歩と高齢化により医療経済が巨大化していくとき、それに見合う医療システムをどのように形成していくかが最大の問題点である。それは供給が需要をつくることに依存する乱診・乱療であってはならないし、一部高所得者のみが高次医療を得られるものであってはならない。しかし国民健保の赤字にみられるように、そのシステムはまだ予測することができない。 直立姿勢維持のため、人間の脊柱は軽くＳ字状に曲がって、ばねの役を果たす。上半身を支える骨盤は幅広く、腸骨翼も広がっている。胸郭横断面は左右に長い楕円（だえん）形を呈す。下肢、とくに大腿が長い。足部は前後に長く、直立時、かかとは地面に接す。上肢は前進運動から解放され、各関節の動きが自由になるため、道具の製作・使用、運搬を可能にする。さらに、大きな脳を含め、人間的特徴の大半は直立姿勢に由来する。 一方、直立時、内臓諸器官は上下に積み重なるため、胃下垂など、重力負担に対する未適応現象がみられる。老人では、姿勢は前屈しがちになる。類人猿は平生は四足歩行をするが、前肢が長いため、体幹は傾く。これを半直立という。サル類の体幹は就寝時直立する。しかし、人間は横臥して睡眠をとる。また精神的に高揚するときは反りぎみな姿勢をとり、沈潜時にはうつむき加減になる。 良性で腫瘍の大きさが直径10cm以内なら、腹腔鏡（内視鏡の一種）による手術が可能なことが多く、手術の傷も小さく２日～数日の入院ですみます。しかし、それ以上大きい腫瘍や、癒着があったり悪性が疑われるときには開腹手術が必要になります。 　手術は、腫瘍部分だけを摘出する場合と、卵巣全体を摘出する場合とがあり、腫瘍の大きさや性質、患者さんの年齢や妊娠の希望などを考慮して選択されます。 　たとえば若い人で、これから妊娠したい希望がある場合には腫瘍部分だけを摘出します。閉経後の女性では卵巣全体、または反対側の卵巣もとるなど、患者さんの状況によって異なる手術法を選択できる場合もあるため、自分の希望をはっきり伝えることが大切です。 　しかし、腫瘍が大きく癒着がある場合などでは、卵巣ごと摘出しなければならないこともあります。その場合も、卵巣は１つ摘出しても残った１つが正常に働けば、妊娠は可能です。やむを得ず両側の卵巣を摘出した場合、更年期障害に似た症状が出やすいため、卵巣ホルモン補充療法などを行うこともあります。